業界研究と企業研究
すぐに求人広告に飛びつく前に、希望する業界や企業の情報を得ておきましょう。
知識や情報を持った上で求人を見る方がより効率的です。
希望の業界に友人や知人がいるのならそこから企業の実態を聞いてみるのが手っ取り早いでしょう。
それ以外はネットや雑誌で情報を得ることになります。
インターネットでも雑誌でも、情報には企業自身が発信する情報と、第三者が提供する情報があるということをまず念頭に置いておきましょう。
企業自身が発信している情報からは、企業が社会に対して自らをどう見てほしいかを読み取ることができます。
しかし、客観的な評価はあまり期待できません。
つまり、業界内部での位置付けや、他の企業と比較した短所や欠陥など、企業側にとって不利な情報には触れていないことが多いです。
他にも、企業自身が発行してはいないものの、その企業がスポンサーになって提供している情報は、そのほとんどが実質的には広報宣伝資料となっています。
こうした情報は企業を理解するために役には立ちますが、やはり企業自身が発信する情報と同様に限界があることを認識した上で利用する必要があります。
次に第三者が提供する客観情報ですが、最も基本的な資料として法律に基づいた行政資料があります。
その代表として企業が財務省に届け出た有価証券報告書があり、そしてこれに準ずるものとして証券取引所に届け出た開示情報があります。
これらは財務省や東京証券取引所で直接閲覧することが可能ですが、こうした財務情報はある程度の専門的な知識がないと適切に理解することができないでしょう。
そこで、簡単に情報が入手できる『会社四季報』や『日経ビジネス』、 『週刊東洋経済』、 『週刊ダイヤモンド』などの雑誌及びそれらのサイトが有用です。
最後に注意したいのがネットの掲示板にあるような業界の情報です。
特に会社名を挙げて書かれている悪評だとか悪い噂の処理についてです。
もし自分の希望する会社や既に内定をもらっている会社の悪い情報を見つけてしまったら、当然無視はできないでしょう。
ただし、鵜呑みにすることはありません。
マイナスの情報を見てしまうとそれが全てのように受け取ってしまいがちですが、それも情報の一つとして処理するのが良いでしょう。
さらに、そのような情報は無記名で責任を持たない発言が多いです。
悪意を持って書こうと思えばいくらでも悪く書けてしまいます。
情報はあくまで判断材料、情報に左右されてはいけません。
大切なのは自分で判断することです。